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Re(2):食べてはいけない・危険な食品オンパレード

コロン - 10/7/24(土) 12:27 -

▼お告げさん：

そもそも、野菜は病害虫を防ぐために、ある程度の農薬は使わざるを得ません。
しかし、それは消費者が食す時点では、永続的に摂取しても問題ない量にまで減少していなくてはなりません。

逆にいえば、消費者が口にする時点では、農薬はわずかに残っている程度でなければなりません。
さもなければ、消費者が農薬中毒を起こしてしまうからです。
このため、消費者が手にする時点で「これくらい残っていても問題なし」という基準値があります。

ですが、散布量を間違えたりしてしまって、まれにその量を超えることがあります。
通常は、散布する農薬量は天候や時期から逆算して散布量を決定するため、このようなことはめったにあることでは有りません。

しかし、どういうわけか、こと中国産の野菜に限っては、この前提が成り立たないのです。

この理由は定かではありませんが、恐らく、ずいぶんと適当な散布の仕方―時期に見合った量ではない―のではないかと推測されます。
伝えられる話によりますと、中国では最近、残留農薬による中毒患者が多発している、とのことです。

＜ジョナサン＞中国産ホウレンソウから基準１２倍の農薬

　東京都は２３日、ファミリーレストラン「ジョナサン」（本社・東京都武蔵野市）に納入されていた中国産の冷凍ホウレンソウの一部から、農薬の成分であるクロルピリホスが最大で基準値の１２倍検出された、と発表した。ジョナサンは今年１～３月、輸入会社からこのホウレンソウを仕入れ、厚生労働省から汚染の疑いがあると連絡を受けた４月末から使用をやめた。在庫の回収と消費量の確定を急いでいる。
　クロルピリホスは一定量以上摂取するとけいれんやめまい、吐き気などをもよおすという。都は中国産野菜の残留農薬検査を強化する方針。
　都によると、ホウレンソウは、輸入会社「エス・エイチコーポレーション」（本社・新宿区）が昨年１２月２１日に中国から輸入した４４００ケース（１ケース１０キロ）の一部。都立衛生研究所のサンプル調査で、０３年５月２８日が賞味期限の冷凍ホウレンソウから最大０・１２ｐｐｍ（基準値０・０１ｐｐｍ）のクロルピリホスが検出された。同２９日賞味期限分からも３～６倍のクロルピリホスが出たという。

ローソン販売の冷凍ホウレンソウから基準値超える農薬

　東京都は５日、大手商社「丸紅」（東京都千代田区）が輸入し、コンビニエンスストア「ローソン」で販売されている中国産の冷凍ホウレンソウから、基準値を超える農薬が検出されたと発表した。両社は既に自主回収や販売中止の措置を取っている。
　都健康局によると、問題のホウレンソウは今年２月と４月に輸入した計４０トン。農薬のクロルピリホスが、基準値（０・０１ｐｐｍ）を上回り、２月輸入分から０・０６ｐｐｍ、４月輸入分から０・１４ｐｐｍ検出された。
　ローソン東京本社によると、２月輸入分２０トンの一部は、「ほうれん草ごま和え」など６製品に加工後、全国販売された。

ニチレイ、中国産冷凍ほうれん草に基準値上回る農薬を検出＝全量未出荷

　同社が輸入した中国産冷凍ほうれん草に基準値を上回る農薬が検出された旨を、東京検疫所から通知された、と発表した。当該ロットはすべて未出荷で、国内で販売されることはないという。
同社によると、東京検疫所は同社の輸入ほうれん草９トンについて、通関後のモニタリング検査を行い、残留基準の４倍にあたるクロルピリホス０.０４ｐｐｍ（１キログラム当たり）を検出したという。クロルピリホスは防虫用の農薬として使用されている。
同社は、山東省と江蘇省の農家から集荷された野菜を加工する生産会社と、使用農薬に関する契約を結んでおり、農薬の種類や使用方法などについて、生産会社を通じて栽培者に対する指導を徹底している、と説明した。
ニチレイは、年間６０００トンの中国産冷凍ほうれん草を輸入・販売している。

中国産ウナギの一部に重金属汚染が認められた、と言う話もあります。

中国産蜂蜜から抗生物質を繰り返し検出、輸入検査を強化へ

中国産のうなぎから水銀が検出された。こわいぞ。

「以前、中国のうなぎ養殖場を見に行って、こんな状態で養殖されたうなぎ
が日本に入ってきているのかと、ぞっとしました。日本では、地表水に含ま
れる雑菌や有害物を防ぐため、地下６０ｍ以上の深い地下水を使っているの
に、中国では河川の水をそのまま引いて使っているのです」（ある養鰻業者）

養鰻業界のある団体が独自に行った検査の資料
　デパートやスーパーで売られている蒲焼きで『中国産』と明記されている
ものをいくつかの県で任意抽出して購入し、食品環境検査協会に持ち込んで
検査してもらった結果、驚くなかれ、どの検体からも「水銀」と「砒素」が
検出されている。とくに水銀は、Ｃスーパーの検体からは１．２３ｐｐｍ、
Ｄスーパーの検体からは１．７７ｐｐｍと、１ｐｐｍ以上が検出されている。

この試験結果を見た循環資源研究所所長の村田徳治氏も仰天して言う。
　「驚きの結果です。こんな高い数値はここ最近見たことがない。公害による
水質汚染が問題になった頃、つまり２０年ほど前の魚肉の資料を見ても、１ｐ
ｐｍを超えるものは思い出せませんね。

　当時の食肉性の海の魚には高い数値の水銀が含まれていましたが、それでも
０．０７ｐｐｍという数値しか残っていません。このうなぎの水銀の値は１桁
いや２桁違います。」

秋田大学医学部教授の村田勝敬氏が解説する。
　「最近のメチル水銀をめぐる関心は、水俣病のような高濃度水銀摂取の影響
ではなく、低濃度の体内蓄積に変わってきています。　…………..」
　
デンマーク領のフェロー諸島では、母親が水銀汚染された鯨などを食べたこ
とによって低濃度水銀汚染された胎児の、出生後の健康についての研究結果が
発表されている。
　その研究では、妊娠中の母親の毛髪水銀濃度が中央値４．５ｐｐｍの集団で、
　生まれてきた子供が７歳になったときに、運動機能や言語、記憶の障害などが
みられたという。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
また、これとよく似た問題で厄介なのが「薬品に対する法規制の違い」です。
中国では認可されている薬品であっても、日本では認可されていない薬品であるということが、多々あります。
この件で最近起こった問題としては、「ミスタードーナッツの肉まん」が良く知られていると思います。

ミスタードーナツ：認められていない酸化防止剤入り肉まん販売

「ダスキン」（本社・大阪府吹田市）は２０日夜、運営するドーナツの全国チェーン「ミスタードーナツ」が００年、食品衛生法で日本では使用が認められていない酸化防止剤ＴＢＨＱ（ｔ―ブチルヒドロキノン）を含む肉まん１３１４万個を販売していたと発表した。
　
同社によると、製品は「飲茶（やむちゃ）セット」のメニューとして販売した「大肉まん」。中国・山東省の工場で製造され、ミスタードーナツ（全国約１３００店）のうち沖縄・東海・東北地方などを除く店で売った。００年１１月、取引業者から「（同年）１０月から販売された肉まんの皮に、ＴＢＨＱを含む植物油が原料として使用されている」と指摘された。
　
このためダスキン側が調べたところ、山東省の工場で問題の植物油を使用している▽植物油にはＴＢＨＱが含まれている――を確認。該当の工場を１２日間操業停止し、中国にあった在庫５６万個は廃棄した。
　その後、念のため研究機関にサンプルを提出したが、「不検出」の結果が出たため、国内在庫分３００万個は１２月２０日まで販売し続けた。

厚生労働省には、これらの経緯を届けていなかった。しかし、同省に通報があり、今月１５日に大阪府に連絡。府が同社の立ち入り調査をしていた。
　
ＴＢＨＱは食品・医薬品・化粧品用の油脂の抗酸化剤として米国、中国などでは使用が認められている。厚労省は「米国や中国では使われているが、ヨーロッパでは許可が下りていない。それほど危険ではないと思うが、使用したいという要望はなく、食品衛生法に基づく指定添加物のリストに入れていないため使えない」と説明している。
　
ダスキンによると、問題の植物油の含有量は肉まんの１％で、ＴＢＨＱの含有量はさらにその０・０１％という。同社の宗眞之助常務は「極めて微量で検出されなかったとみられるが、他国では認められているケースも多いことなどから判断が甘かった」と説明した。

ダスキン本社の営業姿勢もさることながら、製造を請け負ったメーカも同じくらいのドキュソですな。
普通は製造に入る前に、輸出先の法規制(この場合日本)や食習慣(イスラム諸国では豚禁止、ヒンドゥー圏では牛禁止、など)を調べ、それに合致する材料―添加物含む―を使っているかどうかを確認した上で、製造するものです。

これが出来ていなかった両社とも、食品を扱う資格は無いと言っても過言ではないでしょう。
「他国では認められているケースも多いことなどから」等と仰っていますが、残念ながら言い訳にもなりません。
基本がなってないからです。

ちなみにこれ(↓)は海老の話＠ＥＵ。
なお、文中の日経へのリンクは、リンク先消失のためすでに参照できなくなっていますので、あしからず。

ＥＵ、中国産冷凍エビを輸入停止へ
中国産冷凍エビを輸入停止へ
冷凍エビなど中国産の一部食品の輸入を緊急停止する方針を決めた。同輸入品
から人体への影響が懸念され、ＥＵ域内での使用を禁じている抗生物質の残余物を検出したため。
来週にも行政執行機関の欧州委員会で正式決定、ただちに実施する。

　緊急停止する中国産食品は冷凍エビのほか、ウサギ肉、鶏、七面鳥、アヒルなど家禽（かきん）類
の肉、はちみつ、ペットフードなど。2000年のＥＵ域内のこれら食品の輸入額は3億2700万ユーロ
（約380億円）。公海上で捕獲した魚介類はエビなど甲殻類を除いて停止対象としない。

　ＥＵは昨年11月、中国に専門家を派遣。養殖や飼育などにおける薬品の使用やその残余物管理に
「重大な欠陥がある」と判断した。特にエビからはクロラムフェニコールと呼ばれ、1994年以降ＥＵ
域内で使用を禁止している抗生物質の残余物を発見した。

国もようやく重い腰をあげた。

＜輸入食品＞残留農薬「検査命令」が急増　特定国輸入禁止へ
　国の基準を超える農薬や抗生物質が残留している疑いの強い食品の輸入元に対し、厚労相が厳重チェックを義務付ける「検査命令」が急増している。

今年既に１０件にのぼり、このうち８件が中国産食品だ。厚労省は「水際で防ぐのは、もう限外」と判断し、特定国の食品を輸入禁止にできるよう、食品衛生法を改正する方針だ。

厚生労働省よ宜しく頼みますよ！